クローズアップ現代を見て
知り合いの先生に教えていただいたので、携帯電話のワンセグ録画で見てみました。
全体としては、「子どもたちひとりひとりの興味や能力にあった教育」「自分自身を成長し続けられる能力、他者と協調しながら目の前の課題を克服できる能力」が、グローバル化した社会での教育に必要なものであるという話。
- イギリスの事例
- サッチャー政権で学校選択性を導入した結果、学校間の格差が生じ、学力の格差が拡大した。
- ブレア政権では、学校間競争を維持しつつも学校や教員への支援をしながら、基礎学力の底上げを狙った。
- OECDの認識 (1)
- 経済成長のために力をいれているのが「教育」。
- 生涯にわたって学習し続け、それを実際に活用していく力を重視。
- 学力格差をどう埋めるか？
- 学ぶ意欲を持てる環境が大事。どこでつまずいたかを把握しサポートするのも大事。子供ひとりひとりの学力を把握しなければならない。
- 学力とは、問題を科学的に理解する能力。実際の社会では、答えはひとつではない。いくつもの知識を組み合わせて、問題を解決しないといけない。
- 教科書で知識を学ぶのは時代遅れ。情報を批判的に見られるようにならないといけない。
- これからの社会では、知識を持っていることだけが重視される社会ではない。広い事柄に適応で、さまざまな人と協力して、問題を解決する能力が将来的に必要となる。
- フィンランドの実例
- 森を自由に散策し、気付いたことをノートに書く授業。教師の役割は、子供が自ら発見し考えること。
- かつては知識重視だったが、ソ連崩壊により失業率が悪化。そのため、大胆な教育改革を行い、子供が自分で考えられる教育をし、自立（自律）した国づくりを目指した。
- 「自立（自律）した国」とは、国民ひとりひとりが将来新しい課題に直面したときに、自分で未来を切り開ける能力を身に着けられている社会。
- 学ぶということは、本来、とても繊細で、個人的で、非常に複雑なこと。その本来の教育を子どもが受けられるように、教育の権限を、国から自治体や現場に移した。
- 教員の社会的立場が高い。たとえば、教育学部への入試倍率は10倍。実際に教師になるためには、修士号が必要。また、半年の厳しい教育実習を経なければならない。
- 「考える力」を養う教育は、小学校に入る前の就学前教育から始まっている。たとえば、ものが水に浮くかどうか調べる実験では、結果を予想させてから、実際の実験を行う。
- OECDの認識(2)
- フィンランドの子どもたちは、科学に対して、非常に前向きに向き合っている。科学が生活に直結していると考えていて、科学に興味や関心を示している。
- 日本では、子どもたちの科学離れが進んでいて、科学が個人の生活や将来の仕事に重要だと考えていない、憂慮すべき状態。
- ただし、教育プロセスが大事。科学の知識を教えるだけではダメで、科学的な思考力を身につけることはできない。楽しいものが回りにある今の子どもたちに興味を持たせるには、魅力的な環境や必要。
- 子どもひとりひとりの能力とやる気にあわせた教育が教師に求められる。教師には難しい時代でもある。
- PISAの調査でよい結果を収めた国では、この3つの条件を満たしてる。
- 教育システムがうまく機能している国では、国家的なビジョンが明確。そして、教員も子どもたちをどう導くかを大事にしている。さらに、それを行政が支援していく体制ができている。
- 教育に対する権限や責任が学校現場にあること。学校の自主性を尊重し支援していく体制が大切。
- 子どもたちが進みたい将来に門戸が開かれていること。子どもたちひとりひとりに合わせた支援体制がととのっていること。
